サイレコについては
こちらから!

お問い合わせ

お問い合わせ

人事課題に
役立つ資料

人事課題に役立つ資料

ダウンロード

人材検索システムの選び方|社内人材をスキル・経験から探すための確認ポイント

人材検索システムの選び方|社内人材をスキル・経験から探すための確認ポイント

人材検索システムを選ぶ際は、社内のどのような人材を探したいのかを明確にし、必要な検索条件と管理する情報を整理することが重要です。スキルや資格、職務経歴などを検索に活用するには、情報を統一した形式で管理し、継続的に更新できる仕組みも必要です。

本記事では、社内人材検索に必要な機能、Excelなど既存の管理方法との違い、システム選定時の比較ポイント、導入前の準備について解説します。

人材検索システムとは?社内人材を条件から探す仕組み

人材検索システムとは、従業員のスキル、資格、職務経歴、業務経験などの情報をもとに、目的に合う人材を探すための仕組みです。新規プロジェクトのメンバー選定、専門知識が必要な業務の担当者探し、社内の人材配置などに活用できます。

ただし、「人材検索システム」という言葉は、社内の従業員を探す仕組みだけでなく、採用候補者を検索するサービスを指す場合もあります。本記事では、人事管理や人材活用に関わる社内人材の検索を中心に扱います。

社内人材検索と採用候補者検索の違い

社内人材検索は、自社に在籍する従業員の情報から、必要なスキルや経験を持つ人材を探す方法です。一方、採用候補者検索は、求人媒体や候補者データベースなどから、採用したい人材を探す活動を指します。

両者では検索対象も利用するデータも異なるため、システムを選ぶ際は、自社が探したい人材の範囲を明確にしましょう。

人事管理システム・タレントマネジメントシステムとの関係

人事管理システムは、従業員情報や組織情報などを管理する仕組みです。タレントマネジメントシステムは、人材情報を配置、育成、評価などに活用することを目的とするサービスを指します。

製品によって提供範囲は異なります。従業員情報を管理できるからといって、スキルや経験を複数条件で検索できるとは限りません。人材検索を主な目的とする場合は、必要な検索項目や条件指定に対応しているかを個別に確認することが大切です。

人材検索システムが必要になるのはどのような場合か

人材検索の仕組みを見直すべきなのは、必要な人材を探すたびに複数の部署へ問い合わせたり、個別のExcelファイルを確認したりする状況が続いている場合です。

例えば、次のような課題がある場合は、検索方法や情報管理のルールを見直す余地があります。

  • 社員が持つスキルや資格を人事部門が十分に把握できていない
  • 過去のプロジェクト経験を確認するために、複数の部署へ問い合わせている
  • 同じスキルでも登録する名称や記載方法が異なる
  • 人材情報が更新されず、現在の経験や資格を判断しにくい
  • 検索のたびに担当者が手作業で情報を集めている

こうした課題は、システムの導入だけで解決するとは限りません。検索項目が整理されていなかったり、更新ルールが決まっていなかったりすると、新しいシステムでも必要な人材を探しにくい可能性があります。

まずは現在の管理方法で何が問題になっているのかを把握し、運用ルールの見直しとシステム導入のどちらが必要かを判断しましょう。

人材検索システムの選び方で確認したい6つのポイント

人材検索システムを比較する際は、機能の多さだけでなく、自社の検索目的に合うか、情報を継続的に管理できるかを確認することが重要です。

1.スキル・資格・職務経歴を検索できるか

最初に確認したいのは、探したい人材の条件を検索項目として設定できるかどうかです。

社内人材を探す場合、例えば次のような情報が候補になります。

  • 保有資格や資格の有効期限
  • 業務上のスキルや習熟度
  • 過去に担当した業務やプロジェクト
  • 職務経験や経験年数
  • 語学力や対応可能な業務

ただし、これらの情報を登録できることと、検索条件として利用できることは別です。複数条件を組み合わせられるか、必須条件と任意条件を分けられるか、AND・OR検索に対応しているかなど、具体的な操作を確認しましょう。

2.人材情報を継続的に更新できるか

人材検索では、情報の正確性と更新状況が重要です。以前取得した資格や過去の担当業務が登録されていても、現在の状況と一致するとは限りません。

システムの比較時には、従業員本人や人事担当者が情報を更新できるか、更新履歴や確認日を管理できるか、更新を促す仕組みがあるかを確認します。

あわせて、誰がどの情報を更新するのか、いつ確認するのかといった運用ルールも決めておきましょう。システムの機能と情報更新の運用を組み合わせることが、継続的な人材検索につながります。

3.閲覧権限や個人情報の管理に対応できるか

従業員のスキルや職務経歴などを扱う場合は、情報を誰が閲覧・編集できるかを確認する必要があります。人材検索に必要な情報と、人事部門など限られた担当者だけが扱う情報を区別することも大切です。

確認したい項目は次のとおりです。

  • 利用者ごとに閲覧・編集できる情報を制限できるか
  • 人事担当者と一般従業員で利用できる機能を分けられるか
  • 検索結果や出力ファイルの共有範囲を管理できるか
  • 利用者の権限を定期的に見直せるか
  • セキュリティ対策やデータの取り扱い方針を確認できるか

個人データを取り扱う事業者には、個人情報保護法に基づき、必要かつ適切な安全管理措置を講じることが求められます。具体的な対応は取り扱う情報や事業の状況などによって異なるため、個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)」を確認しましょう。

4.既存の人事システムやデータと連携できるか

すでに従業員情報を人事管理システムやExcelなどで管理している場合は、既存データをどのように移行するかを確認します。

CSVによるデータの取り込みや出力に対応しているか、外部システムと連携できるか、移行時にデータの加工が必要かなどは、製品によって異なります。

特に、従業員番号、所属、資格名、スキル名などの項目が統一されていない場合は、移行前のデータ整備が必要になることがあります。導入費用だけでなく、移行作業や導入後の更新負担も含めて検討しましょう。

5.検索結果を配置・育成などの判断に活用できるか

人材検索の目的が、候補者を一覧で確認することだけなのか、その後の配置や育成の検討まで含むのかによって、必要な機能は変わります。

例えば、検索結果から職務経歴を確認したい場合と、組織情報や過去の所属履歴も合わせて確認したい場合では、必要な情報や機能が異なります。

検索後の業務を具体的に整理し、候補者の情報確認、関係部門との調整、配置の検討など、どこまでシステムで支援したいのかを明確にしましょう。

なお、検索結果だけで配置を決定するのは適切ではありません。本人の意向、現在の担当業務、経験の具体的な内容、受け入れ部門の状況なども確認して判断する必要があります。

6.費用・導入支援・運用負担が自社に合うか

システムを選定するときは、料金だけでなく、導入準備や日常的な運用にかかる負担も確認します。

  • 初期費用や月額・年額料金
  • 利用人数や契約プランによる料金の違い
  • 必要な機能が標準機能かオプションか
  • データ移行や初期設定の支援範囲
  • 導入後の問い合わせ対応やサポート
  • 契約期間や解約条件

料金が公開されていない場合は、推測で比較せず、提供会社への問い合わせが必要な項目として整理しましょう。また、デモや試用環境が提供されている場合は、自社で実際に使う検索条件を用いて、操作性や必要機能を確認することをおすすめします。

人材検索システムとExcel・部門照会の違い

人材検索を始める段階では、必ずしも専用システムを導入する必要はありません。管理する情報の量、検索条件の複雑さ、更新頻度、利用者の範囲に応じて方法を選びます。

方法向いている場面主な確認事項
Excelなどの既存台帳対象者や検索条件を限定して試したい場合表記の統一、更新担当、ファイルの共有範囲
部門への問い合わせ登録情報だけでは分からない経験や稼働状況を確認したい場合照会項目、回答期限、確認方法
人事管理システムなど複数部署で継続的に人材情報を管理したい場合検索機能、権限管理、データ移行、費用

Excelは、小規模な試行や検索項目の検証に利用できます。一方、複数のファイルが存在する場合は、情報の重複や更新漏れが起きないよう、管理元を明確にする必要があります。

部門への問い合わせは、台帳に登録されていない経験や直近の担当状況を確認する際に有効です。ただし、担当者の把握範囲に左右されやすいため、照会する項目や回答方法をそろえておきましょう。

継続的な検索や情報管理が必要になった場合は、システム導入を検討します。既存の管理方法で課題を洗い出してから比較すると、自社に必要な機能を整理しやすくなります。

人材検索システムの導入前に進めたい4つの準備

システムの導入を検討する前に、検索目的と人材情報の管理方法を整理しておくことが大切です。次の4つの手順で準備を進めましょう。

1.検索する人材と業務を明確にする

まず、どのような場面で誰を探したいのかを明確にします。例えば、新規プロジェクトのメンバー選定、専門知識が必要な業務の担当者探しなど、具体的な業務を一つ選びます。

検索の目的が明確になると、必要なスキルや経験、資格などを絞り込みやすくなります。

2.検索に使う項目と判定基準をそろえる

必要なスキルや経験を列挙したら、検索項目と判断基準を決めます。スキル名だけでなく、習熟度や経験内容、情報の確認日なども管理できると、候補者を比較する際の判断材料になります。

例えば、資格名の表記を統一する、習熟度を具体的な行動で定義する、経験した業務の範囲を記録するといった方法があります。

3.既存データを整理し、更新ルールを決める

現在の人材情報がどこに保存されているかを確認し、重複や未登録、表記の違いなどを洗い出します。あわせて、誰が登録・確認・更新するのかを決めておきましょう。

システムを導入しても、情報が不足していたり古いままだったりすると、検索結果を適切に判断できません。必要なデータを整備してから移行することが重要です。

4.実際の検索条件で使いやすさを検証する

製品の比較やデモでは、自社で実際に使う検索条件を試します。必要な項目を検索できるか、複数条件を組み合わせられるか、結果の確認や情報の更新がしやすいかなどを確認してください。

また、閲覧権限や出力機能、既存データの移行方法も確認します。必要な機能が標準機能かオプションかによって、費用や運用方法が変わる場合があるため、契約前に確認しましょう。

人材検索システムを活用するときの注意点

検索結果だけで人材の能力を判断しない

検索結果は、候補者を探すための情報です。登録されているスキルや職務経歴だけで、現在の能力や担当可能な業務を完全に判断できるわけではありません。経験の具体的な内容や本人の意向、担当可能な時期なども確認しましょう。

情報の更新日と登録内容を確認する

登録された資格や経験が古い場合、検索条件に該当しても実際の状況と一致しない可能性があります。情報の確認日を管理し、必要に応じて本人や所属部門に確認する運用を設けましょう。

利用目的に応じて情報の閲覧範囲を制限する

人材検索に必要な情報と、限られた担当者だけが扱う情報を区別します。検索結果をファイルで出力する場合も、共有先や保存場所、利用後の削除などを定めておくと、管理範囲が曖昧になることを防ぎやすくなります。

人材検索システムに関するよくある質問

人材検索システムはExcelでも代用できますか?

検索項目と表記がそろっていれば、Excelなどの既存台帳で試すことは可能です。ただし、複数部署での更新や閲覧権限の管理が難しくなった場合は、運用ルールの見直しやシステム導入を検討しましょう。

人材検索システムではスキルや経験も検索できますか?

対応できる項目や検索方法は製品によって異なります。スキルや資格を登録できることと、それらを検索条件として使えることは同じではありません。必要な項目を明確にし、複数条件の指定方法も含めて公式情報やデモで確認してください。

検索結果だけで配置する人材を決めてもよいですか?

検索結果だけで配置を決めるのではなく、経験の実態、本人の意向、担当可能な時期、受け入れ部門の状況などを確認して判断しましょう。人材検索は候補者を見つけるための手段であり、最終判断に必要な情報を補うことが重要です。

まとめ|自社の検索条件に合う人材検索システムを選ぼう

人材検索システムを選ぶ際は、まず社内のどのような人材を探したいのかを明確にし、必要なスキル・資格・職務経歴などを整理しましょう。そのうえで、検索機能、情報の更新方法、閲覧権限、既存データとの連携、費用、導入支援を比較することが重要です。

システムの導入前には、既存データを整備し、更新ルールを決め、実際の検索条件で使いやすさを検証しましょう。検索結果だけで能力や配置の適否を判断せず、本人や関係部門への確認も行う必要があります。

従業員情報の管理基盤を見直したい場合は、サイレコの公式機能紹介も参考になります。従業員管理や管理項目のカスタマイズ、組織情報の管理など、自社で必要な情報を管理できるか確認してみてください。なお、スキル・資格・経験による具体的な検索条件への対応可否は、導入前に個別に確認することをおすすめします。

サイレコの機能紹介を見る

参考資料

お役立ち資料はこちら

この記事を読んだあなたにおすすめ!

← 人事管理システム業務効率化ナビ
Popup Banner Popup Banner